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ソース: Is Allocating At Least 25% Of Your Portfolio To China Too Risky? (Seeking Alpha)

ポートフォリオの30〜40%を中国株に投資している人の理由付け。

中国の経済成長が急である

債務が無い

米国株より P/E が小さい

米国株より配当利回りが高い

ヨーロッパの銀行への投資が少ない

中国元が強くなる

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ソース: Portfolio Strategies For A Currency Crisis (Seeking Alpha)

ソース記事によると、通貨危機への対策は

・金
・通貨の分散(外貨建て債券がオヌヌメ)

アメリカの銀行や証券会社で多通貨口座を提供しているところは稀なので、
日本のように外貨預金という選択肢はなかなか出ませんね。

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ソース: 5 Dividend Aristocrats Plus 7 Basic ETFs Make A Fine Portfolio (Seeking Alpha)

Vanguard Total Stock Market VIPERs (VTI)
Vanguard FTSE All-World ex-US (VEU)
Vanguard Emerging Market Stock VIPERs (VWO)
Vanguard REIT Index VIPERs (VNQ)
SPDR Dow Jones International Real Estate (RWX)

に対して相関係数が小さく、7年以上連続して5%を超す増配を続けている株式を探したら

Source Corp. (SRCE) 
Commerce Bancshares (CBSH)
National Bankshares (NKSH)
Norwood Financial (NWFL)
Smith & Nephew (SNN)

が残ったそうです。このうち SNN はヘルスケアセクターですが、他の4銘柄は、日本で言う地方銀行。

アメリカの地銀については知らないのですが、サブプライムなどに手を出さず、他の安定した収益源を元に
経営している銀行があるというわけなのでしょうか。

ソース記事では、メジャーな ETF 7本とこの5銘柄によるポートフォリオで S&P 500 をアウトパフォーム
しています。

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ソース: MTS Launches Macro-Weighted Bond Index Range (IndexUniverse.eu)

EuroMTS Macro-Weighted AAA Government Bond Index がローンチされました。

・GDP 比政府債務
・GDP 比経常収支
・GDP 成長率(四半期)
・長期金利

で加重を決めるそうです。

債券インデックスはともかく、債券 ETF は時価総額加重は良くないと思う今日この頃。

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ソース: 【長期投資家と証券市場】 (10月26日の日本経済新聞)

企業にとってありがたい投資家とは、長期にわたって株式を保有し続けてくれるウォーレン・バフェット氏の
ような投資家であろう。しかし、そのような投資家ばかりになってしまうと、市場に出回る株式が減少し、
証券市場は有効に機能しなくなる。

昔、某掲示板に、そのような投資家だけで十分な出来高を確保できないから、いろいろな問題が起こるんだ、
と書いたら、フルボッコされたことを思い出しましたよ。

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ネタ元: 【米太陽電池メーカーの挫折】 (10月25日の日本経済新聞)

中国メーカーとの価格競争に敗れて、アメリカの太陽電池メーカーの倒産が続きましたが、
それらで痛手を受けたベンチャーキャピタルについて。

「ベンチャーキャピタルが学ぶのは、エネルギーは過去の投資経験よりも難しい道ということだ」
と指摘している。短期で成果を期待できたネット関連とは違い、収益化には時間がかかる産業だという。

いくら市中に資金をじゃぶじゃぶ供給しても、不動産などの投機に回るばかりで、実業になかなか回らない
理由のひとつのような気がします。

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元ネタ: 【香港市場、国有企業の上場一巡】 (10月25日の日本経済新聞)

香港は米証券取引所に上場した中国企業によく見られる会計スキャンダルとはおおむね無縁だっだ。
上場している企業を買収する形の、いわゆる「裏口上場」を厳格に審査しない米取引所と違い、
香港市場ではこれらの例も実質的にIPOとして扱ってきたためだ。

香港市場の方が米市場より厳しい部分があるというのは、意外でした。

SFCは香港の2つの主要株式指数を構成する銘柄と特定の金融企業銘柄の、ネット取引による空売りポジションにも
新規制を導入。投資額が3000万香港ドルか、銘柄企業の株式発行総額の0.02%を超えた場合には取引実態の公開を
強化する措置をとった。香港での関連予防策には、投資家が現物株を手当てしないまま売り切る「ネイキッド・
ショート」(裸の空売り)の禁止や、すでに値下がりしている銘柄の空売り規制なども含まれる。

orz が知る範囲では、香港の証券会社の信用取引って、ロングのみなんですよね。ショートができる証券会社が
あったら(実際に利用することはないでしょうが)知りたい。また、香港株を空売りしたいと言っている投資ブログが
見当たらないのも、不思議です。

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ソース: A Consumer Guide To Investment Forecasting (Seeking Alpha)

私たちが株式投資をするときは、何らかの予測をベースにするものですが、その予測が評価ポイントが上げられています。

・専門家によるものか?
・その予測者の過去の予測の記録があるか?
・その予測に使われたモデルは何か?
・その予測の前提は何か?

ソース記事に書いてあるように、これらの条件をチェックしたら、マスコミで紹介されている予測は、ほとんどイミフですね。

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ネタ元: 【衝撃 日本からドンドン資産が逃げている】 (ゲンダイネット)

老夫婦もOLもマネー持って海外へ

文春新書で「資産フライト」(山田順著)という本が出た。その帯には「セレブもOLも高齢者も、せっせと
預金を海外口座に移している」と出ている。めくってみると、手荷物に1000万円を忍ばせ、香港のHSBC
(香港上海銀行)に預金しに行く老夫婦の話が出てくる。同じ銀行にOLとおぼしき2人組も預金に来ていた様子も
描かれている。山田順氏はそうした動きを「キャピタルフライト(資本逃避)」ならぬ「資産フライト」と名づけた。

この前、香港のシティバンクで両替していたところ、日本語の会話が聞こえてきました。内容はというと、
HSBC と違って、シティバンクは香港ドル以外の預入に1日あたりの上限があり、それを知らなかったカップルが
せっかく日本から持ち込んだ200万円のほとんどを入金できずに困っているのと、そのカップルに対して入金の
上限を知っていた別の日本人が、ルールを説明していました。

で、後で気付いたのですが、あのときのシティバンクの店舗内では、日本人顧客の数が香港人顧客より多かったわけです。
偶然とはいえ、ちょっとスゴイことだと思いました。

人民元も現地で預金すれば3〜4%の金利がつく。日本で人民元預金をすると0.45%くらいになってしまう。
それだけ日本の銀行がふざけているのだが、

香港居住 ID を持っていないと人民元預金をできないことにスルーしているのが DQN。マスコミとしては落第です。

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ソース: Do Stock Buybacks Enhance Or Destroy Shareholder Value? (Seeking Alpha)

ソース記事によると、財務状況の良い企業の自社株買いは株主価値を高めるが、財務状況が悪い企業の
自社株買いはそうではないとのことです。
(本来、投資に必要な資金が自社株買いに使われるという説明があります)

もっとも、ソース記事にはチャートが書いてあるだけで、自社株買いがうまくいった企業とそうでない
企業の財務状況を比較するデータが載っているわけではありません。

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